株式会社フジクラ

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ESG

環境

環境配慮型製品の拡大

グリーン関連製品

 フジクラグループは、製品の企画・開発・設計の段階で、環境配慮性を製品のライフサイクル全般において評価する製品環境アセスメントを実施し、環境性能の向上に取り組んでいます。
 基準を満たした製品は、グリーン製品、またはグリーンマインド製品として認証しており、両者を合わせたグリーン関連製品を年間60件以上登録して参りました。
 またグループ会社へ活動を拡げており、2020年度の西日本電線株式会社に続き,2021年度は株式会社スズキ技研が当活動に加わりました。今後、他のグループ会社各社とも共同した活動をすすめ、当社グループの収益に占める環境配慮型製品の貢献を高めて参ります。

グリーン関連製品

グリーン関連製品の登録数

 フジクラグループでは、地球環境保護の観点から環境配慮型製品の開発を推進することを目的としてグリーン関連製品認定制度を設けています。各事業部門より申請された製品環境アセスメントチェックシートをグリーン関連製品管理委員会で審査し、基準点以上の製品をグリーン関連製品として登録を行っています。製品環境アセスメントチェックシートは2011年に制定され、定期的に更新されています。グリーン関連製品管理委員会は、研究開発部門のメンバーを委員長に、各事業部門メンバーを委員として人選されています。なおグリーン関連製品の認証は、ISO14021に定める環境ラベルタイプⅡを採用しています。

 2021年度は、グループ会社全体で新たに54件のグリーンマインド製品が登録され、またRoHS対応済みのFPC現行製品約3000件を、追加登録いたしました。これにより、売上高に占めるグリーン関連製品(グリーンマインド製品とグリーン製品の合計)の比率は55%に達しています。

環境配慮型製品

間欠接着型光ファイバ心線Spider Web Ribbon®(SWR®)及びこれを用いた光ケーブル

【用  途】FTTxや、大規模データセンタ向けの高密度光ケーブル

【環境配慮】単心の光ファイバが間欠的に接着されたSWR®により、リボン形状を容易に変形させることが出来ます。
      これにより従来ケーブル化する際に必要だったスロット保護が不要となり、ケーブル自体の外径や重量を最大60%削減す
      ることができました。
      また、SWR採用の光ケーブルでは、使用する光ファイバ素線を250 μm→200 μmと細径化することによりケーブル外径を
      拡げることなく実装可能な心数を増やし、且つ軽量化も実現しました。更にSWR®におけるファイバピッチを250 μm
      ファイバと200 μmファイバで同じとすることにより、相互の融着接続を可能とし、敷設作業時における作業性の向上にも
      寄与しています。

ラック搭載型光コネクタ成端ボックス

【用  途】データセンタ向けの光ケーブル付き光コネクタ成端ボックス

【環境配慮】高密度化と高メンテナンス性を両立する光成端ボックスを実現しました。新開発の成端ボックスは他社同等品と比べ同体積比
      で1.5倍の光ファイバコードを収用することが可能であり、省資源化に貢献します。通常は単純に高密度化するとボックス内
      の光コネクタ挿抜の作業性が損なわれますが、コネクタトレイのスライド機構の採用により、メンテナンス性を損なうことな
      く、コネクタの挿抜を容易・且つ安全に行うことが可能となりました。またSWR®/WTC®の採用により、ケーブルサイズの
      小型化し、ラック内/ダクト内に通線可能な心数も向上されます。

高性能ヒートパイプモジュール

【用  途】車載大容量パワーエレクトロニクス向けヒートパイプ

【環境配慮】ヒートパイプ内部の焼結銅粉の配置を最適化することにより、最大熱輸送容量が20%以上、大幅に向上しました。
      これにより、同じ熱輸送容量であれば必要なヒートパイプ数を削減することができ、また同じ容積であればより効果的に
      冷却を行うことが可能となります。

キャビネット型高出力ファイバレーザ

【用  途】産業用レーザ加工

【環境配慮】高出力ファイバレーザの構成要素となるファイバレーザモジュールを小型化することにより、最終製品であるキャビネット
      型高出力ファイバレーザの小型化を実現しました。ファイバレーザモジュール内の部品配置や設計、構成部品を見直し、
      レーザ出力を上げつつフットプリントを40%削減しました。その結果、このモジュールを複数台搭載して構成される高出
      力ファイバレーザ加工機において、従来の同出力製品と比較して体積を60%,重量を40%削減しました。また使用する部
      品の見直しと設計の最適化により、消費電力を20%削減しました。これにより、年間の稼働時間を2000時間と仮定した場
      合、年間の消費電力は一台あたり10,800kWhの削減が可能で、年間約6tのCO2削減に貢献します。

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