Basic Concept
フジクラグループは、「社員の健康を重要な経営資源の一つ」と捉え、健康で活き活きと働ける職場環境の実現を目指して、2014年に「フジクラグループ健康経営宣言」を発表しました。
社員一人ひとりが、心身ともに、そして社会的にも良好な状態にある「well-being*」を実現することは、組織全体の活力を高めるとともに、企業の持続的成長や社会的価値の創出にもつながります。さらにそれは、社員の家族やお客様、地域社会にとっての持続可能な幸せの実現にも寄与するものと考えています。フジクラグループ一丸となって健康経営を推進してまいります。
*Definition from the World Health Organization (WHO)
Fujikura Group Health Management Declaration
Fujikura Group regards Fujikura employee health as one of its most important management resources, and by actively supporting voluntary health activities by individuals and promoting organization health activities, we aim to be a corporate group that is "appreciated by customers, highly regarded by society, and where Fujikura employee work with enthusiasm."
Health Corporate Strategy Map
The Health Corporate Strategy Map outlines Fujikura's vision for health management, and the relationship between health challenges, measures, and indicators necessary to achieve it.
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Health Corporate Strategy Map
Health and Productivity Management Promotion System
フジクラの健康経営推進体制は、代表取締役社長CEOを最高責任者とし、健康推進室が事務局として健康経営施策の企画・運営を担っています。また、フジクラ健康保険組合と毎月「コラボヘルス協議会」を開催し、社員の健康課題や保健事業の方向性について協議・検討するとともに、健康イベントや健康増進施策を協働で実施するなど、コラボヘルスの推進と深化に取り組んでいます。
Health and Productivity Management Initiatives
社員の健康リスクの把握とヘルスリテラシーの向上
社員の健康状態の把握のため、健康診断受診率100％、健康診断において精密検査や医療が必要な社員へ産業保健スタッフによる健康相談の実施と医療機関への受診率100％、ストレスチェックにおいては受検率95％以上の維持を目標としています。健康管理システム導入によりデータを一元化し「健康リスクの課題の見える化」を図り、ハイリスクやポピュレーションアプローチによるさらなる社員のヘルスリテラシー向上への効果的な支援に取り組んでいます。
Mental Health Check
10人以上の組織ではストレスチェックの集団分析を行い、管理者教育の実施等により職場環境改善につなげることを目指しています。相談しやすい環境と体制の構築、家族も利用可能なEAP（社外相談窓口）の活用、復職支援のプログラム作成と運用、研修（対面、WEBセミナー、eラーニング）にも力を入れています。
Promoting health management
フジクラ健康保険組合とのコラボヘルスにより、社員・配偶者に対して5大がん検診をはじめとした法定外健診項目を追加した健康診断を実施しています。配偶者については事業所施設でも実施しており、社員の働いている事業所を見ていただく機会にもなっています。また、事業所内産業保健スタッフによる特定保健指導にも力を入れており、社員に対して働き方の変化に合わせてICTを活用した面談の実施など柔軟な対応をしています。
また、フジクラ健康保険組合が運用する健康増進アプリを推奨し、日々の歩数、体重などの健康管理機能の活用、各種イベント（歩数・生活習慣改善）への参加を通じて、社員とその家族のセルフケアを支援しています。
Creating a pleasant working environment
ワークエンゲージメント、プレゼンティーイズムを経年で評価し、施策を展開しています。女性の健康課題や働き方に関するセミナーの開催や疾病や障がいを持ちながら働くことへの支援（両立支援）などにより、安心して働ける会社風土の醸成、制度の構築を目指しています。
