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CSR

CSR統合報告書

フジクラグループCSR統合報告書2014
編集方針

当社グループの2014年度版CSR報告書を「CSR統合報告書」と改め、内容を充実して皆様にお届けします。

本報告書は、前回と同様に社会的責任(SR)の国際規格ISO26000の7つの中核主題とその分類に基づく編集方法を今回も継続しつつ、ステークホルダーへの報告内容の充実を目指して、次のような方針・内容としています。

このような方針の下、私たちのCSR活動をステークホルダーの皆様により良くご理解頂くために、WEB版(HTML版)では次のような新たな取り組みについても記載をしています。その主なものは、以下の通りです。

■WEB版(HTML版、詳細版)

  • 社外向けホームページ(WEB)に和文、英文で掲載
  • CSRの新たな取り組みを、新規テーマとして本報告書に掲載するなど、Contentsとしての項目数は約300項目(前回は200項目程)になります。

■冊子版(ダイジェスト版)

  • 和文20ページで、WEB版からの一部抜粋した内容で構成しています。
  • 対象とするステークホルダーは、主に、社員、顧客、パートナー(取引先)、株主・投資家です。

■参照ガイドライン

[従来から参照のガイドライン]

  • GRI「サステナビリティ・レポーティング・ガイドライン第3.1版」(G3.1)
  • 環境省「環境報告ガイドライン2012年度版」
  • 国際標準化機構(ISO)「ISO26000(社会的責任に関する手引)」

[新規の参照ガイドライン等]

  • GRI「サステナビリティ・レポーティング・ガイドライン第4.0版」(G4)
  • 国際統合報告評議会(IIRC)「国際統合報告フレームワーク1.0」
  • 国連グローバル・コンパクト10原則

■ホームページアドレス

■報告書の対象期間

  • 2013年度(2013年4月1日~2014年3月31日)の活動を中心に報告しています。

■報告書の発行時期

  • 2014年9月1日
    (次回は、2015年9月を予定しています。)

■報告書の対象範囲

  • 当社及び連結子会社94社 合計95社 (内訳:国内21社、海外73社)

[環境データ]

  • 当社及び環境活動対象の連結子会社44社 合計45社
    (内訳:国内 22社、海外 22社)
  • 環境活動対象の非連結子会社 2社
    (内訳:国内 2社)

※環境活動対象のグループ会社は、「7.環境」の「環境管理活動対象のグループ会社」に記載しています。

■お問合わせ

  • 株式会社フジクラ コーポレート企画室CSR推進チーム
    E-mail:fjk.csr@jp.fujikura.com

■本報告書および関連報告書について

  • 当社グループのCSR活動に関する報告書は、WEB上に『フジクラグループCSR統合報告書2014』があります。また、冊子版であるダイジェスト版とそのPDFがWEB上にあります。
  • 関連報告書として株主・投資家向けの財務情報を報告する『アニュアルレポート2014』(英文)がWEB上にあります。

フジクラグループCSR統合報告書2014

詳細報告書HTLM版『フジクラグループCSR統合報告書2014』
・WEB版
・和文、英文
・2014年9月発行

フジクラグループCSR統合報告書2014 ダイジェスト版

ダイジェスト版『フジクラグループCSR統合報告書2014 ダイジェスト版』
・冊子版・PDF
・和文
・2014年8月発行

Annual Report 2014

『Annual Report 2014』
・冊子版
・PDF
・英文
・2014年8月発行

 

「編集方針」決定のプロセス

当社グループは、次期報告書の検討を進めるにあたり、当報告書の作成過程で出てきた課題や第三者意見などの専門家のご意見、またステークホルダーからのご提言、関連のガイドラインの動向等の情報を集めることからスタートしました。その後、報告書の編集会議、CSR委員会の専門委員会、そして経営者で構成するCSR委員会(経営会議)での論議を経て、次期CSR報告書の「編集方針」が決定されました。情報収集から「編集方針」決定までは、期間にして約6ヶ月です。

 

統合報告書への取り組み

当社グループは、いろいろな機会に、さまざまな媒体・ツールを通して、ステークホルダーの皆様へ情報の開示を行ってきていますが、新たに「統合報告」という新しい情報開示のガイドライン「国際統合報告フレームワーク1.0」の公表に伴い、私たちの報告書をそのフレームワークに沿って対応することを組織として決定しました。この統合報告は、投資家などのステークホルダーに財務情報だけでなく企業が持続可能な社会の構築と企業の継続的な発展を両立させる活動(非財務情報)を分かりやすく開示することです。当社グループは、グループとしての持続可能な社会の実現を目指す活動に加えて、企業として継続的な発展を両立するための取り組み、将来への展望等を「統合報告」のガイドラインに沿って、明確に説明していきたいと考えています。

 

第三者意見への対応